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Zoomの時間制限は何分?無料プランでも時間制限をなしにする裏技も解説

2023年08月15日
zoom 使い方

コロナウイルスの流行や通信環境が整ったことによって、Zoomを活用している企業が増えています。

基本無料で利用できるZoomですが、時間制限があることについて知らない人もいるのではないでしょうか。

 

本記事では、Zoomの時間制限について解説するとともに、無料プランで時間制限を気にせず利用する方法についても紹介します。

裏技として活用できる手法もあるので、現在Zoomをメインに扱っている人やこれから使おうと思っている方はぜひ参考にしてください。

 

Zoomの時間制限は何分?

Zoomの時間制限は、会議に参加するメンバーが1対1か複数人に関わらず40分になっています。

以前までは1対1であれば時間に制限がありませんでしたが、2022年5月から制限対象になりました。

 

基本的な打ち合わせであれば40分で完結する可能性が高いですが、少しでも超過してしまうと会議進行に影響が出るので注意が必要です。

事前に40分を越えることを前提としてスケジュールを組んだり、他の方法で40分以上会議ができる状態にしたりなど、工夫をすることをおすすめします。

 

Zoomの制限時間が過ぎたらどうなる?

Zoomの時間制限は40分に設定されているため、時間がすぎると自動で会議が終了します。

会議の終了後は再度ミーティングを設定しましょう。

 

なお、無料アカウントの状態でZoomの会議が終了した場合「無料ミーティングが終了しました」と表示されるため有料アカウントでないことがわかってしまいます。

無料アカウントの使用をバレたくない場合、40分が経過しないようにスケジュール調整をすることがおすすめです。

 

【裏技あり】Zoomミーティングを40分以上行う方法は?

Zoomミーティングを40分以上行う方法としては「有料プランに登録する」ことが挙げられます。

 

また、他にも裏技として以下5つの手法があります。

 

  • 【Zoomを40分以上行う裏技①】有料プランを契約している人をホストにする
  • 【Zoomを40分以上行う裏技②】時間制限解除のギフトを利用する
  • 【Zoomを40分以上行う裏技③】会議を一度終了して再度入室する
  • 【Zoomを40分以上行う裏技④】別のアカウントでURLを発行しておく
  • 【Zoomを40分以上行う裏技⑤】日程調整ツールを使ってURLを2つ発行する

 

有料プランに関して解説するとともに、上記の裏技についても触れていきます。

 

有料プランに登録する

Zoomミーティングを40分以上行いたい場合、有料プランに切り替えることが最も早く確実です。

有料プランに変更すると、時間の制限がなくなるだけでなく、会議の人数が最大で500人にまで増えます(エンタープライズプランの場合)。

 

社内で大規模なミーティングを行う際や、セミナーをするときもZoomを利用できるようになるでしょう。

 

また、有料プランでは自分以外にミーティングを管理する「共同ホスト機能」や、クラウドに録画データを保存することもできたりするようになります。

無料プランよりも豊富な機能を使えるため、高頻度でWeb会議をする方にはプランの切り替えがおすすめです。

 

【Zoomを40分以上行う裏技①】有料プランを契約している人をホストにする

有料プランを利用することでZoomの利用時間の制限はなくなります。

他に有料プランを使っている人がいる場合は、ホストになってもらえるように頼むと良いでしょう。

 

ただし、他のメンバーをホストにする場合、その人も会議の参加者である必要があります。

最近ではWeb会議を取り入れる企業が増えたことで頻度も高まっているため、迷惑にならないように、毎回その人に頼って会議を設定してもらうことは避けた方が無難です。

 

【Zoomを40分以上行う裏技②】時間制限解除のギフトを利用する

Zoomでは、時間制限の解除ができるギフトが存在しており、たびたび利用者にプレゼントされています。

ネット上の情報を見ると、プレゼントされたユーザーの特徴は「初回ホストでミーティングを開催した」ことだといわれています。

 

定期的にランダムで配布されているわけではないようなので注意しましょう。

通常は40分以上の利用はできませんが、ギフトを利用することで次回以降のミーティングの利用制限を解除できます。

 

【Zoomを40分以上行う裏技③】会議を一度終了して再度入室する

Zoomを40分以上使う方法として、会議を一度終了して再度入室する手法もあります。

会議を一度終了した後、再度入室すれば、また40分の制限が設定されます。

 

無料プランでも入室の回数に対して制限はないので、何度でも利用は可能です。

ただし、会議を一度終了することで、会話の流れは途切れてしまいます。

 

事前に40分以上使用する場合は、参加者に対して制限時間が過ぎる予定であることを教えておきましょう。

スケジュールを40分で区切り、主催者が再度会議を設定するまでの時間は「休憩時間」として10分程度設けておけばその後の流れもスムーズです。

 

【Zoomを40分以上行う裏技④】別のアカウントでURLを発行しておく

他の方法と比較すると若干手間がかかりますが、別のアカウントでURLを発行しておく手法もおすすめです。

事前にアカウントを追加で作成してURLを発行した後、会議の時間が超過しそうになったら別のURLから入室しましょう。

 

あとは同時に会議を進めて、最初の会議が終わったら放置して問題ありません。

別のデバイスの用意と事前に相手に通知をする必要がありますが、社内のミーティングなど、シチュエーションによっては使える方法です。

 

【Zoomを40分以上行う裏技⑤】日程調整ツールを使ってURLを2つ発行する

Zoomを40分以上使用する裏技として、日程調整ツールを使ってURLを2つ発行する手法も存在します。

例として、日程調整ツールの「Smoothly」では、以下のようにURLを発行可能です。

 

  • 「9:00〜9:40」と「9:40〜10:20」の時間で連続して予約

 

上記のように予約したあとは、1つめのミーティング終了間際に2つめのURLから入室できます。

タイムラグが発生しないので、会議の進行に影響が出る可能性が少ない点がメリットです。

 

また、日程調整ツールを活用すると、決定した予定を自動でカレンダーに登録したり、事前にリマインドメールを自動送付してくれたりします。

Web会議を効率的に進める際に便利なので、日程調整を日頃から行う方には導入の検討がおすすめです。

 

Zoomの有料プランを登録すべき人の特徴は?

Zoomの有料プランを利用すべき人の特徴は以下4つです。

 

  • 重要な商談をする機会が多い人
  • 複数人でのミーティングを頻繁に行う人
  • Zoomの録画データをクラウドで保存したい人
  • Slackなどのチャットツールと連携させたい人

 

上記項目から、自分が当てはまっているか確認していきましょう。

それぞれの特徴について解説します。

 

重要な商談をする機会が多い人

重要な商談をする人には特にZoomの有料プランがおすすめです。

決算者や重役との商談では、些細なミスや出来事がマイナス評価につながる可能性があります。

 

例え元のスケジュールを40分以内に組んでいたとしても、話が弾めば超過することもあるでしょう。

時間制限が過ぎるたびにわざわざ入り直してもらっていると相手からの心象はあまりよくありません。

 

なるべく商談相手に負のイメージを与えないように、スムーズにWeb会議が進行する状況を作ることが大切です。

 

複数人でのミーティングを頻繁に行う人

日々社会人として働いている人のなかには、社内・社外の人たちと多くの頻度でミーティングを実施する方もいるでしょう。

複数人でのミーティングが多い場合も、有料プランを利用した方が良いです。

 

複数人のミーティングでは、基本的に40分以内で会議が終了することは少ないです。

状況によっては話がなかなかまとまらないため、1時間半以上必要になることもあるでしょう。

 

会議をより効率的に進行するには、制限をなくすことがおすすめです。

有料プランであれば1対1や複数人などに関わらず、気兼ねなくミーティングを開催できます。

 

Zoomの録画データをクラウドで保存したい人

Zoomの無料プランでは、録画データをストレージに保存できます。

有料プランに切り替えると、クラウドに保存ができるようになるのでより便利です。

 

パソコン内や外付けのUSBに録画データを保存する際、Zoomの会議は容量が多くなりがちなので注意してください。

クラウドであれば、パソコンのストレージを圧迫することなく、操作ミスで消去してしまう心配もありません。

 

インターネット環境があればどこでもダウンロードできるので、商談内容を見返したいときにも有用だといえます。

また、保存先のURLを共有すれば、他の人とも保存データを簡単にシェアできる点もメリットです。

 

Slackなどのチャットツールと連携させたい人

Zoomの有料プランに変更すると、Slackなどのチャットツールとも連携できるようになりま

す。

例として、SlackとZoomを連携すると、以下のような利点が発生します。

 

  • 相手がZoomをインストールしなくても利用できる
  • Slack上に会議の通知を送信できる
  • Slackに招待URLを送付できる
  • 録画データをSlackでシェアできる

 

誰でも無料で使えることから、社内や取引先とのやり取りでチャットツールを取り入れている方は多いのではないでしょうか。

日頃からコミュニケーションツールを通して業務を行なっている方は、Zoomの有料プランに入ることでより円滑な作業が実現可能です。

 

Zoomの有料プランに登録するメリットは?

Zoomの有料プランに登録するメリットは以下3つです。

 

  • 制限時間を気にせずに会議を行える
  • 録画機能を利用できる
  • 100人以上の大規模な会議を行える

 

それぞれ解説します。

 

制限時間を気にせずに会議を行える

何回か前述しましたが、Zoomの有料プランに登録すると、制限時間がなくなることが特に大きなメリットです。

無料プランでは40分しか利用できませんが、有料プランにすれば気兼ねなく何分でも利用できます。

 

日頃から長めのミーティングをする人や重要な会議が多い人は、制限時間でミーティングを再設定する手間がない方が良いでしょう。

特に、重役との商談をする場合は、制限時間で無駄な待ち時間が発生すると悪いイメージを与えてしまうこともあります。

 

40分以内に終わらせようと思っても、質問や世間話が増えると超えてしまうことは往々にしてあるので、事前に対策をすることがおすすめです。

 

録画機能を利用できる

録画機能は無料プランでも利用できますが、有料プランではクラウド保存が可能になります。

クラウドに保存ができるようになると、いつでもダウンロードができるようになり、URLを送るだけで共有ができる点がメリットです。

 

無料プランのまま録画機能を使うと、USBやパソコン内のストレージにデータを入れなければいけないため、容量を圧迫してしまう可能性があります。

また、自分でデータの整理をしている際、操作の間違いで削除してしまうこともあるので注意が必要です。

 

安全性や利便性を高めたい場合は、有料プランでクラウド保存ができるようにした方が良いでしょう。

 

100人以上の大規模な会議を行える

Zoomの有料プランに登録すると、数百人規模の会議も実施できるようになります。

大きな企業でない限りあまり頻度は多くないかもしれませんが、社内で大規模な会議を行う場合は、有料プランを利用した方が便利です。

 

また、外部の人たちを招いてセミナーを参加する場合も、有料プランだと参加可能人数に余裕が生まれます。

セミナーは、参加者のメールアドレスや電話番号などを獲得し、アプローチを仕掛けることで新たな顧客を作るチャンスです。

 

なるべく多くの人を参加させた方がメリットが大きいので、開催する場合は有料プランを検討しましょう。

 

時間制限を気にせず会議したいなら「プロプラン」がおすすめ!

Zoomには、無料プランの他に以下のプランが用意されています。

 

  • プロ
  • ビジネス
  • エンタープライズ

 

上記3つのプランにおける主な違いとしては、参加人数やホストの設定です。

プロプランでは100人までミーティングに参加可能で、9人までのホスト設定ができます。

 

エンタープライズプランの場合は、参加できる人数が500人まで増加し、ホストの設定も最小50人から可能です。

基本的な使い方をする場合はプロプランの機能で十分なので、まずはプロプランをおすすめします。

 

「追加で参加人数を増やしたい」などの要望が出てきたら、他のプランも検討してみてください。

 

まとめ:複数人での会議を頻繁にするなら有料プランの登録がおすすめ!

近年、コロナウイルスの流行や高性能なデバイス・通信環境の普及によって、オンラインミーティングツールを導入する人が増えています。

特に、Zoomは知名度の高さや使いやすさから、日頃から使っている人が多いのではないでしょうか。

 

Zoomを利用する際、無料プランでも十分にビジネスで活用できますが、会議時間に制限をなくしたい場合は有料プランに切り替える必要があります。

日頃から複数人での会議や重役の打ち合わせがある方は「プロプラン」の利用を検討することがおすすめです。

 

また、有料プランに切り替えると、録画データをクラウドに保存できたり、チャットツールとの連携を図れたりするメリットもあります。

自分にとってどんな機能があればより業務が効率的になるのかを考え、プランを選択しましょう。

執筆者 アポイントの窓口編集部
アポイントの窓口編集部。大手企業で営業部長を務めたスタッフ・ベンチャー企業で営業MVPを獲得したスタッフなど営業経験豊富なメンバーが記事監修・執筆を担当しています。 
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